K-POPアイドルKARA解散危機に大韓歌手協会の大物歌手テ・ジナ会長が仲裁に立ち上がり、KARA3人側とDSPメディア双方に仲裁案を渡し、これに同意するか回答が待たれていましたが3人側は「仲裁案には同意できない」という結論を下しました。
これによりKARA3人はDSPメディアとの全面戦争を避けることができなくなりました
KARA3人は収益配分の明細や日本との契約内容を公開しなければならないという主張をしていましたが、歌手協会が提案した内容だけでは解決する可能性がないとの判断を下したということです
これにより所属事務所DSPメディアとの和解の可能性を自ら破ったKARA3人は14日に起こした専属契約の無効を求める訴訟で全面戦争に突入します
仲裁案拒否について韓国の多くの芸能関係者が失望感を隠せず、「KARAは韓国の多くのアイドル歌手を象徴する代表で、今回の分裂危機は深刻な後遺症を生む公算が大きい」とし、「3人側がテ・ジナ会長の最終的な提案を拒否した以上、事実上残された道はチーム解散しかない」という悲観的な見通しを示しています
KARAは現在日本で「URAKARA」の撮影日程を消化、今後は日本のユニバーサルミュージック・ジャパンとの来年7月までの契約を履行するため、今のところはシングルやアルバムの発売の準備に専念する計画だということです
そして18日、法律事務所「ハンギョル」のキムジンウク弁護士が3人側の弁護士として正式手続きが完了、訴訟の準備に乗り出し、所属事務所の不実な経営で専属契約解除事由が発生したという従来の主張を貫徹させるため関連する資料の確保に乗り出す計画だということです